外国で住宅を作る場合

住宅に限らず、外国で建築する場合にネックとなるのがその国の法律に対する対応になります。日本における建築確認申請と同じようなものはどの国にもありますので、これも手続き上の問題ですが考えなければいけないことの一つになります。通常は現地の設計事務所を使って、日本でデザインしたものを彼の地でうまく建築できるか検討します。当然、建築業者は彼の地の業者にしてもらうことになります。大規模の建築ですと日本の建築会社が現地にスタッフを派遣し、現地の業者と協力して施工にあたるということになります。設計監理についても、日本からスタッフが派遣され、現地の設計事務所と協力して監理に当たることになります。ですから、費用はかさむのですが、日本人の設計にこだわりがある場合はこのようにして建築が完成していきます。現代のようにインターネットが普及していると、リモートでの作業がかなり有効になります。設計についても監理についてもです。現場にウェブカメラを設置して常時監視することもできますし、これは施主も見ることができますから、頻繁に現地に足を運ぶことも必要なくなります。